【コラム】不妊治療の費用と助成金制度：賢くサポートを活用する方法

不妊治療を検討する際、気になるのが「費用」の問題です。不妊治療にはさまざまな方法があり、治療内容によって費用が大きく異なります。しかし、近年は国や自治体による助成金制度が充実してきており、経済的負担を軽減する手段も増えています。本記事では、不妊治療にかかる費用の目安と、賢く助成金制度を活用する方法について詳しく解説します。

１．不妊治療にかかる費用の目安

不妊治療の種類によって費用は異なります。主な治療法とその費用相場を見てみましょう。

①タイミング法（自然妊娠を促す方法）

費用：1回あたり約5,000円〜10,000円
内容：医師の指導のもと、排卵日を予測し、最適なタイミングで妊娠を試みる方法です。比較的費用が抑えられるため、最初に試されることが多いです。

②人工授精（AIH）

費用：1回あたり約10,000円〜30,000円
内容：精子を子宮内に直接注入する方法です。精子の運動性が低い場合などに有効とされます。

③体外受精（IVF）

費用：1回あたり約30万円〜60万円
内容：卵子と精子を体外で受精させ、受精卵（胚）を子宮に戻す方法です。費用が高額ですが、妊娠成功率は比較的高いとされています。

④顕微授精（ICSI）

費用：1回あたり約40万円〜70万円
内容：1つの精子を卵子に直接注入して受精させる方法です。重度の男性不妊の場合に用いられることが多いです。

２．助成金制度を活用しよう

不妊治療は高額になりやすいため、公的な助成制度を活用することが重要です。

①不妊治療保険適用制度（2022年4月～）

2022年4月から、不妊治療の一部が保険適用となりました。適用されるのは以下の治療です。

・人工授精

・体外受精

・顕微授精

これにより、自己負担額が大幅に軽減されることになりました。ただし、年齢や治療回数によって適用範囲が異なるため、事前に確認が必要です。

②自治体の助成金制度

自治体ごとに独自の助成制度を設けている場合があります。特に、保険適用外の治療費や自己負担額に対して助成金が支給されるケースが多いです。

例えば、以下のような支援が受けられることがあります。

・1回の治療につき○万円の助成

・所得制限あり・なしの違い

・特定の年齢制限（例：43歳未満など）

各自治体のホームページや窓口で、最新の情報をチェックしましょう。

３．費用負担を軽減するためのポイント

①医療費控除を活用する

年間の医療費が10万円（または所得の5%）を超えた場合、確定申告で医療費控除を受けられます。不妊治療の費用も対象になるため、領収書は必ず保管しておきましょう。

②クリニックの比較をする

不妊治療の費用はクリニックによって異なります。治療の質だけでなく、費用や助成金の活用しやすさも考慮して、最適なクリニックを選びましょう。

③分割払いや医療ローンの検討

一度に高額な費用を支払うのが難しい場合、分割払いに対応しているクリニックや医療ローンを活用する方法もあります。無理のない支払い計画を立てることが大切です。

まとめ

不妊治療には高額な費用がかかることがありますが、保険適用や自治体の助成金制度を活用することで、負担を軽減することができます。

・保険適用の範囲を確認する

・自治体の助成制度を調べる

・医療費控除などの制度を利用する

経済的な不安を減らしながら、安心して治療に専念できるように、賢くサポート制度を活用していきましょう。

不妊治療に関する最新情報や各自治体の助成金制度については、不妊治療助成金検索ページで随時更新しています。ぜひ参考にしてください。